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　学校運営改善モデルは、学校評価の結果を生かして学校運営改善を行うための方法の例です。
基本はＰＤＣＡサイクルであり、①重点目標の作成・展開、②小集団改善活動（チームによる実行）、③活動の評価・見直しを中心に進めます。　
　このモデルは、学校種を問わず小・中・高校・特別支援学校等のいずれでも活用可能です。活用の効果として、「重点目標の共通理解の促進」「教職員のチームワーク向上」「校内のミドルリーダー育成」などが期待されます。
　ＰＨＰ総研が文部科学省からの研究委託を受け、小中高校での実践を踏まえて作成しました。各学校でどうぞご活用ください。　 学校現場での実践レポート

　学校運営改善モデルは、管理職のサポートとミドルリーダー（主幹教諭や主任など）の進行により、教職員が主体的に参加して実施することを想定しています。
　チームで議論＜第1回＞（所要3時間）を1学期に、チームで議論＜第2回＞（所要1時間半）を2学期に実施することを基本にしていますが、各学校の実情に合わせて実施時期を設定することが適当です。
　Ｑ＆Ａは、ミドルリーダーによる進行の際、あるいは教育委員会の指導主事による学校に対する指導助言の際に活用してください。

　学校評価の結果を生かした学校運営改善の進め方に関する説明とともに、教職員どうしのコミュニケーションを深めるためにコーチング（コミュニケーションスキル）の演習等を行います。

　学校運営改善モデルの基本的考え方や、管理職及びミドルリーダーの役割、実施するための時間確保などに関するＱ＆Ａです。

＜資料＞
・実践状況に対する調査研究会議委員による所見〔20年度〕
各実践協力校での実践の様子や実践の成果と課題など

・総合的品質管理（ＴＱＭ）についての参考資料
中央大学理工学部　中條武志教授作成

・ブリーフセラピー（短期療法）についての参考資料
京都教育大学附属教育実践総合センター　花田里欧子専任講師作成

・民間出身校長による学校経営の取り組みに関する調査結果〔19年度〕
※アンケートは、全国の民間出身校長73人に質問紙を郵送し（19年9月）、うち47人から回収（同年10月）

＜リンク＞
・調査研究会議委員名簿及び実践協力校の関係者一覧〔20年度〕
・調査研究会議委員名簿及び実践協力校の関係者一覧〔19年度〕

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教育マネジメント研究センター（担当：センター長　亀田 徹）
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